サステナビリティマネジメント
基本的な考え方
2024年1月にスタートした新中期経営計画artience2027は、基本方針として①高収益既存事業群への変革、②戦略的重点事業群の創出、③経営基盤の変革の3つを掲げ、その中の③経営基盤の変革で取り組むべきサステナビリティ経営課題(人材育成制度の改革、資本効率化、生産プロセス革新、デジタルトランスフォーメーション、技術基盤の構築など)を明確に示しています。
また、気候変動対応やカーボンニュートラル、SDGsへの取り組みなど、持続可能な社会に向けたさまざまな課題に対応しながら中長期的な視点で企業活動を進めるために策定したサステナビリティビジョンasv2050/2030を活動の指標として、グループ全体で取り組みを進めています。
artienceグループは、創業以来120年以上の歴史の中で、独自のコア技術を活かしてお客様や社会が求める価値を提供し続けてきました。安心して働ける職場環境のもとで多様な人材がやりがいを持って活躍し、お客様や社会が求める製品・サービスを提供し続け、お客様との共創により新たな価値を生み出すことが、当社グループの目指すサステナビリティ経営です。中期経営計画artience2027で経営戦略を実践し、重要課題(マテリアリティ)とその先にあるasv2050/2030 を着実に実行することによって、サステナビリティ経営を推進していきます。
私たちartienceグループは創業以来、モノづくり企業として、製品・サービスを通じてお客様とその先にいる生活者に向けて価値を創出・提供することで、社会と共生し、ステークホルダーからの信頼を獲得し、企業市民としての責務を遂行することを最優先に取り組んできました。
私たちは、自身が化学製造業を主業とするグローバルな企業グループであり、社会や環境に大きな影響を及ぼしうる存在であることを再認識し、すべてのステークホルダーとの良好な関係を構築・継続・向上しなければならないと考えます。そのために、常に自身の活動を分析・評価し、人・社会・環境・経済の切り口でバランスの取れた経営を実践することが、企業の社会的責任を果たすための重要な課題であると認識します。
artienceグループは、今後も公正な事業活動により自身を持続的に成長させるとともに、良き企業市民として事業を通じて社会に貢献し、お客様・社員・株主などステークホルダーに価値と満足を提供することで、地球環境と社会の持続可能性の向上に貢献します。
- 製品・サービスを通じた「価値」の提供
本業を基盤とした社会貢献として、人びとの生活の質の向上、社会の持続可能性の向上、および環境保全・回復に資する製品・サービスを供給することを通じて、社会に「感性に響く価値」「心豊かな未来につながる価値」を提供します。 - 至誠を追求した事業活動
原料調達から製品販売に至るバリューチェーン全域において、公正かつ適正な商取引を行い、誠実を旨とした事業活動に努めます。その活動を通して健全な収益を獲得し、株主や社員をはじめステークホルダーに還元します。 - コンプライアンスの徹底
国内外の法令等の遵守はもちろん、国際行動規範や地域の社会規範を尊重し、高い理性と良心と倫理観に基づいた判断と行動を徹底します。企業としての誠実性や信頼性を毀損する一切の腐敗行為を認めません。 - サプライチェーン全域での人権と多様性の尊重
事業活動に関わるすべての人びとの人権と多様性を尊重し、人権侵害と人権への負の影響の排除に努めます。サプライチェーン全域においても、児童労働、強制労働、不当な労働慣行、差別、ハラスメントなどを認めません。 - 地球規模の環境課題への取り組み
地球環境や地域自然環境の保全・回復を、化学製造業として最優先すべき課題と認識し、すべての事業活動で環境負荷低減に尽力します。また、適切な化学物質管理により、人びとの安全や健康の維持向上に努めます。 - 快適で自己実現のできる職場環境の醸成
社員一人ひとりが自主性と能力を最大限発揮できるよう、成長と挑戦の機会を提供します。同時に、当社グループで働くすべての人が安全かつ健康的に業務を遂行できるよう、職場環境の継続的改善に取り組みます。 - 積極的なコミュニケーションと情報開示
当社グループに関する情報を適時・公正に開示し、経営の透明性向上に努めます。また、自身を取り巻くさまざまなステークホルダーとのコミュニケーションを積極的に行い、信頼関係の構築と発展、社会との共生に努めます。 - 継続的改革によるコーポレート・ガバナンスの充実化
経営資源やリスク管理における間断なき改革と検証を継続し、実効性のあるコーポレート・ガバナンスを構築・維持します。経営環境の変化に柔軟に適応し、グループの持続的成長に資するレジリエントな企業経営に努めます。
2005年4月18日 制定
2024年1月1日 改定(2023年12月8日取締役会にて決議)
推進体制
代表取締役社長 グループCEOが最高責任者を担い、実行責任者であるサステナビリティ担当役員を委員長とするサステナビリティ委員会で、全社のサステナビリティに関わる活動の計画策定、推進、評価およびフォローを実施しています。
また、定期的にグループ経営会議や取締役会を通じて経営層に報告を行い、必要に応じて対応指示を受けています。サステナビリティ委員会の中に配置されている3部会と、国内グループ各社の経営管理部門が中心となって、それぞれの視点でグループ全体のサステナビリティ活動の下支えを行っており、グローバルでの活動の推進を図っています。