ワーク・ライフ・バランスの推進
基本的な考え方
artienceグループの成長を力強く推進するためには、社員一人ひとりの能力が発揮され、いきいきと働き続けられる環境づくりが不可欠です。社員がやりがいを持ち、いきいきと働ける職場づくりを目指すとともに、社員の多様な価値観やキャリア志向を尊重しながら生産性の向上、イノベーションの創出、ワーク・ライフ・バランスの向上につながる働き方改革を進めています。
推進体制
artience(株)グループ人事部が主体となり、グループ全体の適正な労務管理、育児や介護との両立支援、多様な働き方の推進などのワーク・ライフ・バランスの推進に取り組んでいます。海外においては、各国の法規制や慣行に合わせた取り組みを進めています。
取り組み
ワーク・ライフ・バランス推進のための主な施策
当社グループは福利厚生の基本理念である「社員一人ひとりが安心して働き、充実した生活が実現できるように支援する」のもと、急速な世の中の変化に対応、さらにライフスタイルや個人志向の多様化に合致するよう、2021年に福利厚生の4つの柱を設定し、各世代に必要とされるライフステージを支援しています。
福利厚生の4つの柱
- 健康 長くいきいきと健康に働くためのサポート
- ダイバーシティ 多様な社員とその家族の幸せにつながるメニューの拡充
- ニューノーマル ニューノーマル時代に即したワーク・ライフ・バランスを支援
- エンゲージメント 選ばれる会社、魅力ある会社へとイメージアップ
福利厚生の4つの柱に沿った取り組みの事例として、①カフェテリアプランでの多様な働き方を促進する施策、②仕事とプライベートの両立を支援する制度の整備、などがあります。
カフェテリアプランでは、介護ベッドの補助や、育児に関する補助のほか、在宅勤務のために購入した机・椅子、PC関連機器や健康増進のために購入した健康器具などの購入費の補助を行っています。また、健康や介護に関するセミナー（ウェブで視聴・参加できるフィットネスセミナーなど）の開催・情報提供を行い、介護と仕事の両立や健康を維持するための支援に力を入れています。
仕事とプライベートの両立を支援する制度としては、育児・介護に関わる社員に配慮した制度を整備しています。2021年より働き方改革の一環として、労働生産性向上、イノベーション創出、ワーク・ライフ・バランス向上を目的としたリモートワーク制度を導入し、在宅勤務とフレックス・時差出勤を活用した新しい働き方と業務改革を推進しています。
両立支援に関する制度（国内）
＜仕事と育児・介護の両立支援＞
- 育児・介護休業
- 育児・介護のための時短勤務
- 育児目的の積立有給休暇利用
- 子の看護休暇
- 介護休暇
- 育児・介護のためのフレックス勤務（10時から15時までをコアタイムとし、月の就労時間で管理）
＜柔軟な働き方の両立支援＞
- リモートワーク（在宅勤務）
- 半休制度（午前・午後の単位で取得可能。半休2回で年次有給休暇の1回に相当する）
- 退職後の再雇用制度（ジョブリターン制度）
育児支援
くるみんマーク
2022年10月、育児・介護休業法改正に伴い、既存のガイドブックおよびヒアリングシートを刷新しました。また、グループ全体で男性育休の取得促進に力を入れており、取得日数については10日以上を原則としています。配偶者が出産したら、一定期間の育児休業を取得することが当たり前である文化を根付かせていくとともに、この機会を日頃の業務の見直しや、互いに支え合う職場づくりのきっかけとし、会社全体での多様な働き方の実現につなげていきます。
| 2021年度 | 2022年度 | 2023年度 | |
|---|---|---|---|
| 女性育児休業からの復職率（%） | 100 | 100 | 100 |
| 育児休業等・育児目的休暇取得率（%） | 女性：100 男性：25.8 |
女性：100 男性：92.7 |
女性：100 男性：100 |
| 育児時短勤務者数（名） | 41 | 36 | 34 |
※artience原籍の社員
男性育児休業制度利用者の声
トーヨーケム（株）所属社員
育休を取得して生後数カ月の間にどんどん成長していく子どもの姿を近くで見ることができたことはもちろんですが、育児の大変さを身をもって感じたことで、家庭内での気遣いも生まれ、家族の絆も深まったと実感しています。
配偶者からのコメント
二人で試行錯誤しながら取り組むことで、育児に対する温度感を合わせることができ、その都度、悩みや喜びを共有できたことが良かったです。
行動計画
artienceおよび中核事業会社（ トーヨーカラー、トーヨーケム、東洋インキ）では、「次世代育成支援対策推進法」および「女性活躍推進法」に基づき、行動計画を策定し、取り組みを行なっています。
具体的な取り組みについては、以下の資料およびサイトをご参照ください。
介護支援
少子高齢化、核家族化などの社会環境の変化に伴い、介護に直面する社員が増加しています。当社グループ（国内）では、仕事と介護を両立できる職場環境の整備促進を積極的に行っています。福利厚生のカフェテリアプランを利用し、介護用品の購入・レンタル費用、介護代行支援サービスの費用を補助しています。また、健康や介護に関するセミナーの開催などを通し、社員が安心して働ける環境整備の実現に取り組んでいます。
具体的な取り組みについては、両立支援のひろばをご参照ください。
適正な労務管理の推進
当社グループは、社員がワーク・ライフ・バランスを重視しながら仕事の成果を生み出せるように、就業環境の整備を進めています。また、日ごとに上司が承認する就業管理システムの運用による時間外労働（残業時間）の削減の推進、サービス残業をなくすための入門証による入退室状況の検証、「労働基準法」に基づいた労働組合との協議の実施など、労働時間の適正管理に努めています。
2023年度の過重労働による労働基準違反件数は0件でした。過重労働による健康被害の防止に向けて、対象者の所属部門に業務改善の働きかけを行い、必要に応じて対象者と産業医の面談を行っています。今後も改善に向けた取り組みを進めていきます。
- DX推進による業務効率化
- 従業員のコミュニケーション活性化
無人搬送EV車の導入による業務効率化
無人搬送EV車で運搬している様子