3分でわかるartience

3分でわかるartience

artienceについて

1896年創業、24の国と地域で事業展開する化学メーカーです。

1896年創業、24の国と地域で事業展開する化学メーカーです。

2024年1月、東洋インキSCホールディングスはartienceへ社名を変更しました

事業概要

色材、ポリマー、インキの3つの事業を展開。ファインケミカル領域で半分以上の利益を構成しています。

事業概要

artienceの強み

生活に密着した製品群で独自のコア素材・技術を活かし高シェアを獲得しています。

世界シェアトップクラス

モビリティ関連

EV向けリチウムイオン電池用カーボンナノチューブ(CNT)分散体
EV向けリチウムイオン電池用
カーボンナノチューブ(CNT)分散体

エレクトロニクス関連

ディスプレイ用カラーレジスト
ディスプレイ用
カラーレジスト
モバイル機器用機能性フィルム
モバイル機器用
機能性フィルム

日本シェア1位

包装関連

包装用インキ・ラミネート接着剤
包装用
インキ・
ラミネート接着剤
金属缶用インキ・コーティング剤
金属缶用
インキ・コーティング剤

※シェアは当社調べ

artienceのあゆみ

1896年、印刷インキメーカーとして創業。長年の歴史と信頼のもと、成長し続けています。

artienceのあゆみ

事業概要

artienceの今後の成長を推進する事業

EV向けリチウムイオン電池用カーボンナノチューブ(CNT)分散体事業と包装関連材料事業のグローバル拡大に加え、感性に響く価値を提供することで、更なる成長を目指していきます。

EV向けリチウムイオン電池用CNT分散体事業

EV向けリチウムイオン電池用CNT分散体事業

電池の高容量化、高出力、長寿命化に寄与し、EV(電気自動車)の航続距離伸長に貢献する導電助剤として事業を拡大しています。
売上目標として、2025年70億円、2026年150億円、2027年200億円、2028年400億円を掲げています。(2024年11月現在)

世界4極5拠点の生産体制をもつCNT分散体のトップメーカー

世界4極5拠点の生産体制をもつCNT分散体のトップメーカー

市場の成長性

  • 脱炭素社会の実現に向けて世界中で自動車のEV化が進み、リチウムイオン電池の需要伸長が見込まれる

当社の強み

  • 米国、欧州、中国、日本の世界4極5拠点生産体制を持つCNT分散体のトップメーカー
  • 壊れやすいCNT繊維を一本一本にほぐすナノレベルの独自分散技術を保有

グローバル市場での包装関連材料事業

グローバル市場での包装関連材料事業

食品や日用品の包装にはグラビアインキ・接着剤・缶コーティング剤などさまざまな製品が使われており、当社は日本国内で高いシェアを誇ります。積極的に設備投資を行ったインド、東南アジアを中心に、グローバル市場での事業拡大を進めています。

当社重点エリアと人口増加率見通し(2030年予測 (2022年比))

当社重点エリアと人口増加率見通し

市場の成長性

  • 新興国を中心に、人口増加や経済成長に比例してパッケージ市場の拡大が見込まれる
  • 環境に配慮したパッケージ材料のニーズが高まる

当社の強み

  • 長年グローバルに構築してきた強固なネットワークとブランド力
  • 世界各国の環境配慮ニーズに対応する多彩な製品ラインナップ

感性に響く価値の提供事例

感性に響く価値の提供事例

「期待を超えるおいしさ」を提供してきたアサヒビール(株)と、人が驚く・感性に響く価値を提供していくartience。
一躍有名になった「生ジョッキ缶」には、アサヒビール社とともに共同開発した当社の「ビール泡立ち缶用塗料」が使われています。本来缶ビールでは NGである「開栓時に泡が出てしまう現象」を解明しコントロールした当社の技術と、新たな缶ビールづくりを目指すアサヒビール社の思いが重なり、新たな価値創造につながりました。

アサヒビール株式会社「生ジョッキ缶」用塗料を共同開発

従来の価値

  • 内容物から缶を守る
  • 缶の金属成分が内容物へ溶出し風味が変化することを防ぐ

新たな価値

  • 缶内面に凹凸を形成し、泡立ちを最適化
缶内面に凹凸を形成し、泡立ちを最適化

中期経営計画について

経営計画artience2027/2030 “GROWTH”を推進し、企業変革と新たな価値創造を通じて成長していきます。

artience2027/2030 “GROWTH”

artience2027/2030 “GROWTH”
  • 高収益既存事業群への変革と戦略的重点事業群の創出によって、事業ポートフォリオ変革を実現
  • 2026年12月期ROE7.0%以上、2029年12月期ROE10.0%以上を達成することで、PBR向上を目指す
  • 安定配当と利益成長に合わせた株主還元水準の向上を目指す
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